社内プレゼンにAIを使う手順｜判断材料と根拠を整理する

社内の提案をプレゼンにまとめるとき、見栄えのよいスライドを先に作るより、「何を決めてほしいのか」「その判断に必要な根拠は何か」を整理するのが先です。AIには決裁を代わりにしてもらうのではなく、論点の並べ替えや確認漏れの洗い出しを手伝ってもらいます。

この記事では問い合わせ対応の手順見直しを提案する架空例を使い、決定事項・確認済みの根拠・未確認事項・確認担当を分けて資料化する手順を紹介します。AIの出力は下書きです。数字や事実は元資料と照合し、実施の可否は社内の決定者が判断します。

会議で決めることと判断材料

決めたい事項を一文にする

最初に、会議の最後に決めたい事項を一つの文にします。「問い合わせ対応を改善したい」だけでは、共有なのか承認依頼なのかが曖昧です。たとえば「問い合わせ対応手順の見直し案を、関係部署で試行するか決めてほしい」と書けば、必要な説明が見えてきます。

判断する人と今回決める範囲

続けて、誰が判断し、誰が実行に関わり、どの条件が決定の前提になるかを書き出します。たとえば、上司には試行の可否、窓口担当には現行手順の実態、情報システム担当には記録方法の確認を依頼する、といった具合です。担当者や役割は実際の組織に合わせてください。

会議で決める範囲と、決めない範囲も区別します。「試行するか」は今回決めても、「全社導入するか」は試行後に改めて判断する、というように段階を分けると、根拠のそろっていない大きな結論を急がずに済みます。

根拠・不明点・確認担当の対応表

提案の材料を集めたら、主張ごとに根拠を結び付けます。次の表は説明用の架空例です。件数、期間、担当などは実在の会社の実績ではなく、作業の形を示しています。

「確認済み」は資料名や該当箇所を示せるものに限ります。担当者の印象や、まだ集計していない記録は、確定した事実のように書かず「確認中」とします。提案と実績も混同しません。試行案に書いた評価項目は、実際に効果が出た証拠ではありません。

この対応表はスライドの脚注や補足資料として使えます。判断する人が主張の根拠へ戻れ、確認が必要な点について「誰が、何を確かめるのか」を把握できる状態を目指します。

AIへ入力する情報の確認

社内ルールと取り扱い条件

資料をAIサービスへ入力する前に、社内の利用ルール、サービスの設定、データの取り扱い条件を確認します。社外秘情報や個人情報をそのまま外部AIへ入れないでください。必要な場合は、承認された環境を使うか、個人・顧客・社内の特定につながる情報を除いて、入力可能な範囲だけで検討します。匿名化しても再識別の可能性が残る情報は、安易に入力しません。

入力用の要点と参照箇所

入力用には資料の原文を丸ごと貼るのではなく、公開・入力が認められた範囲で要点を整理します。各項目に資料名やページ番号を付け、AIの返答と原資料を後から照合できるようにします。実在のサービスの機能や料金に依存する説明は、最新の公式資料と適用条件を確認してから記載します。

判断材料をそろえる依頼文

構成案を頼む文面

AIに「説得力のあるプレゼンを作って」とだけ頼むと、根拠のない効果や断定が混ざるおそれがあります。目的、聞き手、決めたい事項、利用できる材料、出力形式、守ってほしい制約を具体的に伝えます。以下は架空例向けの依頼文です。角括弧内を実際の情報に置き換え、入力許可を確認した内容だけを渡してください。

あなたは、社内提案の論点を整理する編集者です。次の情報だけを使って、会議用プレゼンの構成案を作ってください。

会議で決めたいこと：[問い合わせ対応手順の見直し案を試行するか]
聞き手：[判断者・関係部署と、それぞれの役割]
現状と提案：[確認済みの事実と、提案を分けて記載]
参照可能な根拠：[資料名・箇所・確認日]
未確認事項：[項目と確認担当]
制約：[費用・期間・利用ルールなど、確認済みの条件]

出力は「スライド見出し／伝える要点／根拠資料／未確認事項／確認担当」の表にしてください。根拠のない数字、効果、事例、因果関係は追加しないでください。情報が足りない箇所は補わず「要確認」とし、判断に必要な質問を挙げてください。承認や成果を保証する表現は避けてください。

AIが出した構成案は、まず会議の決定事項に答える順になっているかを見ます。次に、各要点から根拠資料へたどれるか、未確認事項に確認担当が付いているかを確認します。出典欄に資料名が書かれていても、その資料に実際に記述があるとは限りません。原文を開いて、該当箇所を照合します。

出力と根拠資料の照合

数字・条件・未確認事項の点検

確認では数字・日付・対象範囲・比較条件・固有名詞を優先します。「一部の記録で見られた」が「全体で発生している」に変わっていないか、試行の提案が実施済みのように書かれていないか、資料にない因果関係が付け足されていないかを点検します。

確認できない文章は削除するか「要確認」として残します。たとえばAIが「手順の統一により対応時間を短縮できる」と書いても、比較データがなければ効果の事実ではありません。「対応時間への影響は未確認。試行する場合は測定方法を関係部署と決める」と直せば、期待と確認事項を混ぜずに済みます。

修正依頼も具体的にします。「もっと正確に」ではなく、「資料Aの3ページに記載がある範囲だけに直し、対象期間が分からない数値は削除。削除した箇所と要確認事項を列挙してください」と伝えます。OpenAIのプロンプト作成案内は、明確で具体的な依頼と十分な文脈、返答を確認しながら指示を調整する方法を説明しています。これは依頼文の作り方の案内であり、生成内容の正確さや提案の承認を保証する根拠ではありません。

想定質問とスライドの最終確認

想定質問で不足を探す

次に、想定質問を作ってもらいます。質問への回答をAIに補完させて完成扱いにするのではなく、資料に不足している情報や判断者に確認すべき条件を見つけるために使います。

この提案を判断する人と関係部署から出そうな質問を挙げてください。質問ごとに「回答に必要な根拠資料」「現時点で分かっていること」「不足している情報」「確認担当」を分けてください。回答の事実や数字は創作せず、資料に見当たらない場合は「未確認」としてください。

たとえば「試行の対象範囲はどこまでか」「問い合わせ記録を評価に使えるか」「既存手順との矛盾はないか」といった質問が出たら、各項目の確認先を決めます。回答がまだないものは、スライドに推測で埋めず、未確認のまま扱います。質問を使って論点を補った後、修正済みのスライドと対応表をもう一度見比べます。

スライドの主張と利用条件

構成が固まったら、各スライドには結論を短く置き、根拠や条件を読み手が追える形にします。詳細な対応表は付録や配布資料に分けてもよいでしょう。AIにスライド文案を作らせる場合も、確認済みの構成と情報だけを渡し、数値・出典・未確認事項を保持するよう指定します。

MicrosoftのPowerPoint向けCopilot案内は、プレゼンテーション作成に関する機能と利用条件を説明しています。利用可能な機能は環境や条件によるため、自社環境で使えると決めつけず、導入前に公式案内と組織内の設定を確認してください。どのツールを使う場合も、生成したスライドの主張は根拠資料と突き合わせます。

最後に、会議の決定事項が冒頭と結論で一致しているか、提案と確認済みの事実が区別されているか、未確認事項に確認先があるかを確認します。必要なら関係部署に草案を見てもらい、担当範囲の事実と条件を確かめます。これで承認が得られるとは限りませんが、判断に必要な材料と残る確認事項を明確にした資料に近づけられます。

まとめと参考資料

社内プレゼンにAIを使うときは、スライドを作る前に会議で決めたいことを一文にし、主張ごとに根拠・確認状態・担当を結び付けます。入力できる情報かを社内ルールとサービス設定で確かめ、AIには根拠を補わないよう指示します。生成後は原資料を照合し、想定質問で不足を見つけ、未確認事項は確認担当とともに残してください。AIは判断材料の整理を助ける下書き役であり、事実確認や社内の決定を代行するものではありません。

スライドをもとに話す内容を整える場合は、関連記事「AIでプレゼン台本を作る手順」も参照してください。根拠の整理と口頭台本づくりは、別の工程として進めます。

参考資料

• Microsoft Support, “Create a new presentation with Copilot in PowerPoint,” https://support.microsoft.com/en-us/powerpoint/copilot/create-a-new-presentation-with-copilot-in-powerpoint （2026年11月13日取得（JST）。利用条件は公式案内を参照）
• OpenAI Help Center, “Prompt engineering best practices for ChatGPT,” https://help.openai.com/en/articles/10032626-prompt-engineering-best-practices-for-chatgpt （2026年11月13日取得（JST））